電通とD2C、iPhone向け動画広告効果の調査を実施　態度変容にも高い効果

株式会社電通と株式会社ディーツー コミュニケーションズは21日、「iPhone」向け動画広告効果の調査結果を公表した。iPhoneアプリのアドネットワーク「AdMob」上に掲出されたバナー広告、およびそのバナー広告をクリック（タップ）すると起動する動画広告を、2010年8月23日～9月22日の1か月間配信した。その掲載終了直後に、同アドネットワーク上で、iPhoneユーザーを対象として2010年9月23日～30日の間に調査を行った。
この調査によると、動画広告を「確かに見た」と答えた人は、バナー広告を「確かに見た」と答えた人の約1.7倍。バナー広告8.9％に対し、動画広告は14.7％となった。
なお、訴求内容の認知を聞いたところ、「詳しく知っている」「ある程度知っている」「言葉だけは聞いたことがある」の合計（認知計）は、動画広告認知者では71.4％、バナー広告認知者では60.6％、広告非認知者では47.7％であった。動画広告認知者における訴求内容の認知率は、バナー広告のみ認知者に比べて約11ポイント、広告非認知者に比べて約24ポイント高く、動画広告が訴求内容の認知向上に効果があると考えられる。
広告を見た後に行った行動について聞いたところ、動画広告認知者では、「メーカーのサイトで情報を見た/調べた」が14.3％、「インターネットで検索した」11.9％、「インターネットで購入プランについて調べた」9.5％,「メーカー以外のサイトで情報を見た/調べた」9.5％と、サイト閲覧や検索行動が上位を占めた。
逆に、「特に何もしなかった」と回答したユーザーは、動画広告認知者の57.1％であり、動画広告認知者の約4割が、広告閲覧後、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こした。バナー広告認知者で、なんらかの行動を起こした比率は1割弱となっており、バナー広告＋動画広告とすることで、より高い態度変容効果が期待できると考えられる。