電通、要介護者の「食事・生活の実態」を調査　サービスニーズ・ヒントは「モノ忘れ」「むせる」など

株式会社電通は12月20日、“電通シニアプロジェクト 超高齢社会テーマ調査”第2弾として、要支援・要介護者の食事や生活にかかわる実態調査の結果を公表した。介護をテーマに介護者本人へ、食事や生活に係わるニーズ調査を実施したもので、要支援1から要介護2までの介護保険受給者366サンプルから回答を得た。調査日時は2010年9月14日～10月15日。
それによると市販の高齢者向け食品の利用率は、2割程度に留まる一方、栄養補助食品や機能性飲料は5割近い人が不定期ながらも利用されていることが明らかとなった。要支援・要介護者が日頃していることとして上位に挙がるのは「テレビを見る」「新聞を読む」など。介護度が高くなると「デイサービス」の利用が高くなる。「大人用オムツ（お出かけ用を含む）」の利用率は4割程度。男性は「病気」など必要にせまられてだが、女性は「外出時」の安心材料としての利用も目立った。
また、新たな商品・サービスニーズ・ヒントとして、現在、からだの症状で気になっていることで上位にあげられたのは「ころびやすい・つまずく」「モノ忘れ」「聴き取りにくい（聴力の低下）」「むせる・咳き込む」など。全般的に男性よりも女性の方が、からだへの不安を幅広く抱える傾向にあり、とりわけ「骨粗鬆症」「モノ忘れ」に対する不安が高い傾向が伺えた。
日本では、2007年度末の要支援・要介護者は437.8万人で、第1号被保険者の15.9％を占めるに至っている。本調査は、要支援・要介護者の、現在の食事や生活サービスの利用実態を把握し、現在の不満・不安から新たなニーズを導き出し、今後の介護領域の商品・サービス開発に寄与することを目的としたもの。