2011年の総広告費は5兆7,096億円、前年比97.7%。電通の「2011年日本の広告費」

株式会社電通は、国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2011年（平成23年）日本の広告費」を発表した。
これによると、2011年（1～12月）の日本の総広告費は5兆7,096億円、前年比97.7%であった。総広告費は、2004年に景気回復基調とデジタル家電などの普及を背景に4年ぶりに増加した後、2005年（前年比102.9%）、2006年（同101.7%）、2007年（同101.1%）と増加を続けてきたが、2008年の米国金融危機に端を発した世界同時不況を背景に減少に転じ、2008年（同95.3%）、2009年（同88.5%）、2010年（同98.7%）と連続して前年実績を下回っていた。2011年も東日本大震災の影響を受け、前年実績をやや下回っている。
媒体別にみると、「テレビ広告費」（前年比99.5%）、「新聞広告費」（同93.7%）、「雑誌広告費」（同93.0%）、「ラジオ広告費」（同96.0%）のいずれも減少し「マスコミ四媒体広告費」は同97.4%と前年を下回った。また、「プロモーションメディア広告費」も同95.4%と前年を下回った。一方、地デジ化に際しての3波対応テレビの普及で「衛星メディア関連広告費」（同113.6%）は2ケタの伸びを示した。「インターネット広告費」（同104.1%）はソーシャルメディア活用などの新手法が増えた結果、引き続き増加となった。
また、同調査では、媒体別の細かな傾向も明らかにしている。