I＆S BBDO調査、東日本大震災後の意識変化　メディア選択において「良質な情報にはお金を払う価値がある」との声も

株式会社I＆S BBDOは12月5日、東日本大震災後の日本の生活者について、意識や行動の変化を調査した「日本のタネ」レポートの第4弾を公表した。今回は、東日本大震災から約8か月が経過したことを受け、震災直後の意識から現在の生活者の意識がどのように変化したか、首都圏の働く男女を対象にアンケート調査を実施している。調査期間は2011年11月16日～18日で、首都圏で働く20代～50代男女 計53名から回答を得た。
それによると、震災直後、約9割の人が意識・行動の変化を経験し、8か月後も、ほとんどの人が震災前の意識には戻っていないという。ただし、約半数が「震災直後よりは意識が弱く」なっており、残りの約半数は「震災直後と変わらない」または「強くなった」と回答している。
震災直後に意識が変化した人は全体の約9割。震災後約8か月を経て、地震そのものに対する強い「防災意識」や「不安感」は薄れてきていることが明らかとなった。一方で強まったのは、「放射能汚染の影響による食の安全意識」「メディア選択意識の高まり」で、「節電意識」は生活に定着しつつある。また、「人生観」の大きな変化を経験した結果、「被災地支援」や「社会貢献」などの具体的な活動に対する関心が高まっていることも判明した。

「メディア選択意識の高まり」については、フリーコメントで「単なる SNS として見ていた Twitter を、重要な情報源として活用するようになった」「マスメディアに不信感を持つようになった。Twitter やラジオなどで海外メディアやフリージャーナリストの情報に触れ、有料メルマガを購読し始めた。良質な情報にはお金を払う価値があると実感」などの記述が見られた。