海外9ヶ国「震災後の日本製品の購入意向は上昇」、博報堂がイメージ調査

株式会社博報堂 震災復興プロジェクト室は6月1日、海外の生活者の、日本や日本製品に対するイメージ・評価が、震災前と後でどう変化したのかを検証した調査結果を発表した。
5月9日～18日にエー・アイ・ピーと共同で実施したもので、中国、韓国、タイ、インド、インドネシア、ロシア、英国、アメリカ、ブラジルの20～49歳男女 各国300名×9ヶ国 計2700名から回答を得た。
まず、今回の東日本大震災に関しては、「地震や津波による被災」（65.0％）、「放射性物質の流出」（63.2％）といった事実を、半数以上の生活者が認知していた。さらに、周辺情報にあたる「外国人観光客は減少している」（60.2％）、「被災者は規律正しい」（47.0％）なども認知されていた。
日本に対する意見・評価は、「日本に早く復興してほしい」（62.8％）、「同情した」（56.8％）、「暴動起こらず規律正しい」（45.1％）といった“ポジティブ評価”が、「日本製品の高品質イメージ低下」（13.1％）「技術力イメージ低下」（15.6％）などの“ネガティブ評価”を全体で上回る結果となった。
そして、「日本製品の購入意向」についても、昨年（2010年）と現在を比べどう変化したかという問いで、「上昇した」+「やや上昇した」と回答した人（全業種平均35.7％）が、「低下した」+「やや低下」と回答した人（全業種平均14.9％）を大きく上回る結果となった。