博報堂、『働くママ世帯』『専業ママ世帯』の「首都圏のマンション選び」に関する比較調査を実施

博報堂BaBU（Baby&FamilyBusiness）プロジェクトは1月28日、『働くママ世帯』と『専業ママ世帯』の「首都圏のマンション選び」に関する比較調査レポートを発表した。
BaBUプロジェクトは、妊婦から9歳以下の子どもを持つ家族を対象とした、博報堂内の調査・研究プロジェクト。働くママ世帯（既婚子有りで夫婦ともに定職を持つ世帯）と、専業ママ世帯（既婚子有りで夫は定職者、妻は専業主婦世帯）の計725名に「新築マンション購入に関する実態と意識調査」を実施した。
その結果、購入検討する期間について、働くママ世帯は平均8.2か月と、専業ママ世帯の平均6.4か月よりも、1.8か月長いこと、物件購入価格は働くママ世帯の平均が4,694万円。専業ママ世帯の平均が3,902万円で平均で792万円の差があることなどが判明した。
その背景として、働くママ世帯は、「駅までの所要時間」「パパの通勤時間」「ママの通勤時間」をそれぞれ重視していることがあげられている。結果、働くママ世帯は専業ママ世帯と比較して通勤時間が平均10.2分短いというデータも示されている。また「あるとうれしい設備」について、働くママ世帯は「インテリア用間接照明」など“ライティング設備”に対するニーズが特徴的な一方で、専業ママ世帯は「納戸/トランクルーム」など“実用的な収納設備”に対するニーズが強いといった意外な傾向も見られたとのこと。この点について、レポートでは、共働きのため、忙しい昼間ではなく、ナイトライフを充実させたいという意識があるのかもしれないと分析している。
このほか、新築マンション購入に関する実態と意識を分析していくと、同時期での物件購入にも関係なく、働くママ世帯と、専業ママ世帯で大きな違いがあることが明らかとなっている。