博報堂、第2回新型インフルエンザに関する意識調査結果発表

株式会社博報堂とグループ会社である東京サーベイ・リサーチは、博報堂グループ独自の調査パネル「Hi-panel」を使って、新型インフルエンザに関する生活者意識調査を実施、その結果を6月中旬に実施した前回調査の結果とあわせて発表した。

それによれば、「新型インフルエンザに対し不安を感じている」人は73.4％と、国内感染が判明した5月中旬（58.0％）からは約15ポイント増、いったん落ち着きが見られた6月の調査時点（36.8%）からは約37ポイント増となったほか、「弱毒性から強毒性に変化することへの警戒感を持つ」人も93.5%と前回調査時（81.7％）からさらに増え、ほとんどの生活者が新型インフルエンザに危機感を抱いている状況が明らかとなった。

「通常のインフルエンザとあまり変わらない」とする回答が、今回調査では前回より約22ポイント減って49.3％に、反対に「とても恐ろしい病気だと思う」とする割合が27.6％から45.8％に増加するなど、“季節性インフルエンザとは異なる、それよりも警戒すべきインフルエンザ”へと認識が変化しており、「感染経路や治療法、予防法などの主要な基本情報を認知・理解している」とする回答は8割に及んだ。

さらに、「現在欲しい情報」は1位：ウィルス特性（71.2%）、2位：ワクチンの安全性（64.7%）、3位：ワクチンの供給量（53.7％）となっており、より詳しい知識を得ることで自分や家族の身を守ろうとする「堅実な対策」ぶりが伺える結果となった。

この調査は、10月17日（土）、18日（日）の2日間にわたり、首都圏・京阪神圏の「Hi-panel」のモニター会員である15歳から69歳までの男女657に対して行った。