電通が「ジャパンブランド」を調査、20カ国・地域全体で「行きたい旅行先」で日本が1位に

株式会社電通は、クールジャパン関連事業の一環として、「ジャパンブランド調査2019」を実施した。今年で9回目の調査。
この調査は、親日度（日本に対する好意度）、訪日旅行意向、訪問地域とその理由、日本産品に対する興味・関心やイメージなどを調査するもの。今回は、中国（グループA＝北京、上海、広州、グループB＝深セン、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島）、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ（北東部・中西部・南部・西部）、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、トルコの20カ国・地域が対象。
その結果、全体集計で日本は「行きたい旅行先」で第1位となった。とくに欧州エリアの国々で、訪日意向の伸びが顕著だった。その要因として「2025年 大阪・関西万博」が、外国人の訪日意向に貢献しているとのこと。すでに認知が約5割、「見に行く予定・見に行きたい」人が約4割に達しているという。
一方で、訪日の阻害要因としては、20カ国・地域の全体で「費用」「言葉」「距離」がトップ3となった。地域別で見ると、東アジアでは「震災の影響（放射能など）が心配」「地震や豪雨など、自然災害が起きるのが心配」「費用」がトップとなる。
なお、今後使ってみたい日本ブランドのカテゴリでは「健康食品・飲料」「化粧品」「医薬品」が上位。特に台湾・香港・イタリアで「健康食品・飲料」の関心が高かった。