1日当たりのメディア総接触時間が昨年から減少　博報堂DYMP「メディア定点調査」2017

株式会社博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所は、2017年の「メディア定点調査」の結果を発表した。
「メディア定点調査」は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析するもので、2006年から毎年実施されており今年で12年め。東京都、大阪府、愛知県、高知県に住む15～69歳の男女2,496サンプル（東京631、大阪618、愛知618、高知629）から回答を得ている。調査時期は2017年1月26日～2月10日。「テレビ」「ラジオ」「新聞」「雑誌」「パソコン」「タブレット端末」「携帯電話／スマートフォン」の7メディアを対象としている。
それによると2017年は、「タブレット端末」を除く6メディアの接触時間がすべて減少。これにより1日当たりのメディア総接触時間が、昨年の週平均393.8分から378.0分に減少した。とくに「携帯・スマホ」は、調査開始以来初めての減少（16年：90.7分→17年：90.2分）だった。ただしモバイル端末（タブレット端末＋携帯／スマホ）のシェアは増加し、30.5％と初めて3割を超えた。なお、「スマートフォン」の所有率は77.5％。40代～60代の上昇が顕著だった。
接触時間で見ると、全メディアでライト接触層（1時間未満）の比率が増加している。「雑誌」「パソコン」以外の5メディアでは、ヘビー接触層（3時間以上）比率の減少も同時に起こったとのこと。こうしたことから、各メディアの接触時間減少が進んだと見られる。
情報そのものについての意識を見ると、「世の中の情報量は多すぎる」という意見が10ポイント近く上昇し、過半数を超えた（16年：42.1％→17年：52.0％） また「インターネットの情報は、うのみにはできない」もそれに次ぐ7.3ポイントの上昇だった（16年：71.7％→17年：79.0％）。