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調査・その他

2015-03-31

CRM施策の影響を博報堂が調査、「カスタマイズされた施策」は将来期待率が高い

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博報堂DYホールディングスのグループ横断型組織「ショッパーマーケティングセンター」と博報堂研究開発局は3月26日、ショッパー(顧客)向けのさまざまな施策が継続購入に及ぼす影響を共同で調査した『CRM施策受容性調査』の結果を発表した。この調査は、10業種で実施するCRM施策を41に分類し、その施策が及ぼす影響を調査。そのなかから代表的な14の施策を抜粋し分析した。
その結果、「クーポン」「ポイント付与」などの経済的特典施策は、現状の【体験率】が高い上に、顧客側の【将来期待率】はさらに高く、企業側のオファー次第では、さらに体験者が増加する可能性が高いことが明らかになったという。経済特典施策は、体験者中の【支持率】も高いが、「顧客全般に向けた商品情報提供」など、画一的な施策は、体験者中の【支持率】はあまり高くなかった。
「自分の趣向に合わせたクーポンの提供」など、購買履歴や個別事情に応じカスタマイズされた施策は、【経験率】は低いが、【将来期待率】が高く、今後の普及浸透が予想されるとのこと。
施策に触れるシチュエーションとしては、「自宅」「店舗」「会社、出先」「移動中」の順で多く、デバイスとしては「PC」が主流だった。


■リリース
http://www.hakuhodody-holdings.co.jp/news/pdf/HDYnews20150326.pdf

タグ:博報堂
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